グローバル転職のすすめ | 私が外資系・グローバル企業への転職を決めた2つの理由

はじめまして。

グローバル転職.comを運営しているhiroです。

この春で、新卒からちょうど10年間勤めた会社を退職し、日系の大手グローバル企業に転職しました。

人生初の転職経験を通して、日本で働くすべての人に「グローバル転職」、すなわちグローバル企業や外資系企業への転職を促すことが日本の将来に繋がるのではと思い、このメディアを立ち上げました。

この記事では、私の経歴をご紹介するとともに、「なぜ日本人がグローバル転職をするべきなのか」について、私の考えをお話しします。

現在、グローバル企業や外資系企業への転職を検討している方、少しでも気になっている方にとって、「本格的にグローバル転職を考えてみよう」というきっかけになれば嬉しいです

hiroの自己紹介:これまでの経歴

まずは、hiroのプロフィールを簡単にご紹介します。

昭和の終わりに生まれた私は茨城県で育ち、地元の国立大学大学院を修了して、都内のメガベンチャーに就職しました。

最初は企画職として配属され、その後マーケティングやデータ分析をメインに仕事を続け、気がつくと10年が過ぎていました。

その過程で結婚して家庭を築き、2人の子供にも恵まれ、控えめに言って順風満帆な生活を送っていましたが、ある時から、こう考えるようになります。

「このままずっと、今の会社にいていいのだろうか?」

「そもそも、このまま日本で暮らし続けていていいのだろうか?」

そう考えるようになった理由はこの後お話ししますが、思い立ったら行動せずにはいられないタイプの私は、すぐに転職活動の準備を始めました。

年末から本格的な選考を開始し、外資系企業やグローバル企業を複数社受けた結果、最終的に日系の大手グローバル企業への転職を決断しました。

私がグローバル転職を決断した2つの理由

私が、このまま日本という国に留まり続けていて良いのか、グローバル転職をするべきなのではないか、と考えるようになったのは2つの理由があります。

理由①:「沈みゆく船」である日本を救う力をつけたいと思った

過激な表現であることは分かりつつも、少なくともこの記事を読んでくれている方々には現実を直視してもらいたいと考え、敢えて「沈みゆく船」という言葉を使いました。

耳の痛い話ですが、それを裏付ける推計データをいくつかご紹介します。

50年後の日本はどうなっているのか
  1. 総人口は3割減る(2020年 1.26億人 → 2070年 0.87億人)
  2. 高齢者比率は4割に迫る(2020年 28.6% → 2070年 38.7%)※高齢者=65歳以上
  3. 生産年齢人口は4割減る(2020年 0.75億人 → 2065年 0.45億人)※生産年齢=15~64歳
  4. GDPでインドネシアやブラジルに抜かれ、世界7位に転落する(2022年 4位)

 <参考>
 1,2:国立社会保障・人口問題研究所「日本の将来推計人口(令和5年推計)」
 3:総務省 令和4年版 情報通信白書
 4:PwC 「2050年の世界:世界の経済力のシフトは続くのか?」

要するに、「人口の減少に伴って働き手も減り、経済観点での国際競争力が著しく衰える」ということです。

さらに悪いことに、働き手の数が減る一方で高齢者の割合は増えるので、社会保障費を賄うために、「働き手1人あたりの税負担は増える」ことになります。

国力で考えても、世界における日本の競争力は低下していくので円安が進行し、「相対的な賃金は長期的に見ると上がっていくとは考え難い」です。

この状況を見て、皆さんはどう感じますか?

「まあ、自分たちが生きているうちはなんとか逃げ切れるでしょ」

「自分の子供や孫の将来を考えるとなんとかしなければだめだ」

人によって様々な考え方があると思いますが、私自身は後者のように、この状況をなんとか良い方向に変えていきたいと思っています。

沈みゆく日本を救うためにどうするべきか

あくまで経済観点での話ですが、この状況を改善していくには、大きく2つの方針があると考えています。

1つ目は「外国人労働者の受け入れを増やして、日本国内の働き手を増やす」、2つ目は「海外マーケットにおいて現地の労働者を巻き込んで外貨を獲得する」という方針です。

このように言うと、「日本人労働者の1人あたりの生産性を高める」ことも選択肢としてあり得るのでは、という意見も出てくるでしょう。

しかし、消費者人口(物やサービスを消費する人の数)を増やさない限り、本質的な国力の底上げはできないと思います。

したがって、外国人をもっと日本に呼び込むか、海外へ出て行って外貨を稼ぐほかないのです。

いずれの方針にしても、ここで必要になるのは「多国籍なメンバーを率いて事業を成長させる力」です。

さらには、日本国内に留まらず、「異国の地でもビジネスを成立させる力」があればこの上ないと思います。

このような「沈みゆく日本を救う力」を身につけて、日本の次世代を担う子供たちに明るい未来を残したい。

そう考えるようになったのが、グローバル転職を決断した一つ目の理由です。

理由②:日本の義務教育に我が子を委ねたいと思えなかった

沈みゆく日本を救うために大事なキーワードの一つが「教育」です。

一口に教育といっても広いですが、特に義務教育をはじめとする若い世代の教育システムに課題を感じています。

どんな課題かと問われれば、「工場型人間を量産するための古い仕組みからアップデートされてない」ことです。

これを知ったのは、堀江貴文さんの「すべての教育は洗脳である -21世紀の脱・学校論-」を読んだことがきっかけでした。

まだ読んだことがない方はぜひ読んでいただきたいと思いますが、要するに学校とは本来、明治時代の富国強兵政策の文脈でつくられた「国家に従順な国民の養成機関」だったわけです。

インターネットやAIの技術を筆頭に、これだけ世界が変化している中で、日本の義務教育は明治時代から本質的に変わっていないのです。

ヤバいと思いませんか?

言われたことを言われた通りにやる「均質的な工場労働者」を量産するための仕組みなので、秀でた才能よりも苦手な部分の克服が是とされ、出る杭は打たれ、結果的に尖った部分のない平均的な労働者ばかりが出来上がります。

これが、スティーブ・ジョブズやイーロン・マスクのような異端児の出現を阻み、結果的に日本が長きに渡ってイノベーションを起こせていない原因なのです。

ここまでの話を聞いて、仮に自分に就学前の子供がいるとしたら、その子を義務教育に委ねたいと思いますか?

少なくとも私はそうは思えませんでした。

だからと言って、海外の教育システムで子供を育てることが正解かどうかも分かりません。

むしろ、日本で育てる方がまだマシだった、という結果にならないとも言い切れません。

ただ、それでも私は、明らかに欠陥があると分かっているものに我が子を委ねるぐらいなら、できる限り最善を尽くしてより良い道を模索することが、子を持つ親としてすべきことなのではないかと思ったのです。

我が子を、日本ではない海外の教育システムで育てたい、と同時に、親としてそれを自分の目で確かめることで日本の教育改革のヒントにしたい。

これが、私がグローバル転職を考えた2つ目の理由です。

これからどんな情報を発信していくのか

長くなりましたが、ここまで読んでいただき有難うございます。

この記事を最後まで読んでくれた方は「なんとなく今のまま日本にいたらまずい気がする」「とはいえ、グローバル企業や外資系企業に転職するのは気が引ける」と考えているのではないでしょうか。

そんな皆さんの不安を払拭しつつ、グローバル転職に向けた一歩を踏み出すお手伝いをさせていただきたいです。

そのために、以下のような情報を発信していきます。

今後予定しているテーマ

これらの発信がきっかけとなってグローバル転職を成功させる方が増え、結果的に日本の未来が少しでも明るくなったなら、それはこの上ない喜びです。

一緒に、後世に「残すに値すべき未来」をつくっていきましょう。

ではまた!

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